１　　２１世紀のコンピューティング環境と家庭生活

２０１０年には、テレビもコンピューターも一つにまとめられているであろう。また、家庭の各部屋には平面パネル型ディスプレイが置かれ、それぞれがインターネットに接続している。さらに、ガス、電気、水道、オーディオ、ビデオ、セキュリティー等の家庭生活のインフラが、それらをコントロールする「情報センター」に接続している。また、テレビ並の品質のビデオ会議で、家庭から仕事を処理したり、遠くに離れて住んでいる祖父母らにも子供の様子を見てもらうことが出来るようになるであろう（２０１０年：ある１日の生活―家の中では：http://www.zdnet.co.jp/magazine/pcmag/9806/2001/life02.html）。　　

このように２０１０年のコンピューティング環境が整備されると、多様化する現代の家族におけるコミュニケーションが飛躍的に向上する。そこで本章では、多用な家族形態に対応するデジタル・コミュニティー・ネットワークの構築を考察する。

２　　多用な家族形態とコミュニティー・ネットワーク既存モデル　　

多様な家族形態を日本の海外直接投資下における家族の適応問題を例にとり考えてみる。問題は複雑である。その理由の一端は、海外直接投資下の家族が極めて多様で、その適応には、以下の４つの異なる問題と状況を総体的に考慮しなければならないからである。? 海外在留邦人家族の適応の問題? 海外在留邦人子女適応の問題? 家族の分散? 家族の日本社会への再適応従来、ともすると海外在留邦人のコミュニティー形成・適応に焦点が当てられ、彼らの日本国内のコミュニティーからの疎外問題がないがしろにされてきた。しかし、マルチメディア技術を適用・適応し双方向型コミュニティー・ネットワークを「デジタル・コミュニティー・ネットワーク」として構築することが可能である。それをデジタルネットワーク社会における海外投資下の家族の適応仮説モデルとして考えることができる。

デジタルネットワーク社会モデル　　多様化する日本の家族形態にふさわしい21世紀のコミュニティー・ネットワークは、「デジタル・コミュニティー・ネットワーク」である。高度情報社会といえども、コミュニティーの全ての人が多数存在する情報を享受しているとは言えない。むしろ、情報化・国際化と叫ばれる陰に「情報弱者」や「情報欠乏者」が存在することを無視してはならない。そのような場合、自律・分散・協調社会の視点およびマルチメディアの技術を適用・適応し、家族のQOL（生活の質）を高めることが可能である。このデジタル・コミュニティー・ネットワーク構築による家族のQOL向上への試作は、海外直接投資下にある家族のみならず、いろいろな場合に応用することができる。そこにデジタル・コミュニティー・ネットワーク構築の社会的意義が生まれてくるといえる。

メディア活用のファミリーネットワーク　　デジタル・コミュニティー・ネットワーク実現の困難性は、先にも述べたように、海外在留邦人に関わる家族問題の二面性に起因する。したがって、デジタル・コミュニティー・ネットワーク実現には、海外在留邦人家族が、日本在住家族とのみならず、同時に海外の現地の家族と積極的にデジタル・コミュニティー・ネットワーク構築に参画することが肝心である。具体的には以下のように実践することができる。? ビデオ・カフェランス? EOD(エデュケーション・オン・ディマンド)? 双方向型ホームページ作成なお、将来的には、地方自治体あるいは、研究教育機関がホームページ作成支援プログラムを企画・開発・実施することが望ましい。また、ホームページ作成過程で発生する世代間交流は、今後のデジタルネットワーク社会のコミュニティー・ネットワーク構築にとり極めて貴重である。

インタースペース・サイバーソサイエティー　　新しい、コミュニケーションの方法としてインタースペース・サイバーソサイエティーによるバーチャルコミュニケーションを提案したい。サイバーソサイエティーとは、NTTなどが、インタースペースを利用してインターネット上で行うサイバーコミュニケーションである。インタースペースは、多人数の利用者が、ネットワークを介して共通の仮想空間に分身（アバター）として出現する。ネットワークに接続すると目の前に一つの都市が出現する。利用者はその中を自由に動き回り、人と出会ったり、都市の中の様々なサービスを体験したり、あたかも仮想空間の住人として自由に活動することができる。　

しかし、インタースペース・サイバーソサイエティーは現在実験段階で、臨場感、バーチャリティーに工夫・改良が必要である。このようなインタースペース・サイバーソサイエティーの試みが、距離的に遠くに別々に暮らす家族間に適用されれば、コミュニケーション促進に役立つであろう。そこでは音声を含めた交流が可能であり、コミュニケーションがより一層リアルなものとなる。しかし、プログラム操作の簡便化など、誰にとっても使いやすい環境整備が今後の課題である。海外の日本語学校のリンク集の整備　　海外に赴任している日本人家族は、ともすると日本の教育事情や、海外生活で必要な情報を得ることが困難になりがちである。その弱点を補うコミュニケーションの良い方法はインターネットである（http://www.sfc.keio.ac.jp/~n96287fk/）。米国在住の日本人に対し有益な情報を無料で提供するホームページ（Japan Square : http://www.japansquare.com/）は、主としてアメリカでの日常生活に有益なインフォメーションを集め、リンク集としている。そこには、日本の主要新聞のインターネット・アドレスが掲載されており、日本の情勢がリアルタイムで検索できる。このようなウェッブ・サイトを有効利用することで日本の最新情勢を常にキャッチすることができる。　　

また、「私情つうしん」（http://www.roots-int.com/S-T）は、海外帰国子女のコミュニケーション促進を意図するウェッブ・サイトである。インターネットの活用によって国境をこえてコミュニケーションが行われると、コミュニケーションが「点」から「線」へ、さらには「面」へと広がることを意味する。そこでは、子どもたち一人ひとりが情報の発信者としてインターネットを使いこなし、世界と交信をするようになるであろう。そのような教育が盛んに行われるようになってこそ初めて、海外子女教育のみならず、教育システム事体が望ましい方向へと変化するのではないであろうか。

3　　オンライン教育　　オンライン学習による学位習得プログラム 　　　　

デジタルネットワーク社会には、北米で急速に開発が進んでいるオンライン学習による学位取得プログラムがある(At Home in School: http://www.mercurycenyer.com/ local/education/docs/online0313199.htm)。アメリカの通信教育の歴史をみると、１９８０年代には、ビデオが導入されたことが大きな特徴であった。そして、１９９０年代にはインターネットの急速な進展と共に、インターネットを教育現場でメディアとして利用するオンライン教育（英語ではdistance educationということが多い）が注目されている。それは、デジタルネットワーク社会に向かい、学問のスタイルが変わりつつあることを示唆する。　　

オンライン教育は、通信教育である。しやがって、プログラムの遂行には受講者自身の自主性および積極性が不可欠である。したがって、最後までやり遂げる受講者は、少ないのではないかという懸念がある。しかし実際には、ディスタンス･エデュケーションの最先端プログラムを提供するアサバスカ大学（カナダ･アルバータ州アサバスカ）の場合、ドロップアウト率はわずか５％という好成績である。このような実績を残した理由は、場所および時間的制約を自分でコントロールしながら学習をすすめることができるというオンライン教育の特徴にある（押し寄せるオンライン学位習得の波２１世紀の生涯教育の核に： http://frontline.cmclub.com/990110/html/p38-internet-2.htm）。   このように、教育環境がグローバル化することは、世界中のどこからでも、自分に都合の良い時間に、自由にプログラムを選択し受講することが可能なことを意味する。

オンライン教育と日本人の参加　　日本人が北米のオンライン高等教育を積極的に受講するのも決して遠くはないであろう。その場合、コミュニケーション・ツールとしての英語力は、どの程度必要とされるのだろうか。英語を母国語としない日本人にとって、北米の通常の大学プログラムでの学位取得と比べて難易度は高いのであろうか。一般に、英会話力に劣る日本人にとって、オンライン教育は、むしろ大学キャンパスで授業を受けるよりは容易であるとの意見がある。　　

つまり、オンライン高等教育で必要とされる英語力は、読解力、文章表現力であり、会話力はむしろ第二義的なものである。したがって、英会話力に劣っても、学習にはさして影響は無いのである。

オンライン教育と教員の負担　　受講者にとって、いつでもどこでも学ぶことができるというのは、オンライン授業担当教員が四六時中授業の準備をしたり、受講者からの電子メールでの質問に回答することを強いる結果となる。担当教員の負担がいかに大きいかが理解できる。教育機関のインターネットの接続率は、急速に伸びている。しかし、その教育環境を十分に活用できる教員が不足している。また、教員に対する情報教育もはなはだ不十分である。それは情報先進国のアメリカでも問題となっている（Report: Teachers Lack Computer, Net Training: http://www.Washingtonpost.com/wp-srv/Wpcap/1999-02/22/015r022299-idx.html）。    デジタルネットワーク社会の教育は、インターネットと連携しつつ展開するであろう。しかしながら、学生の教育効果を高める為には、教員サイドが教育現場の情報環境に対して十分な知識・技術を持ち合わせていることが必要である。そうでなければ十分な教育効果を期待することはできない。

初等・中等教育における情報教育　　情報社会の進展と共に成長している子どもたちは、情報環境が整備された状況におかれれば、自分たちで学習する能力を発揮する。つまり、コンピュータの持つ表現力を活用し、子どもたちの自由な発想や、想像力を生かすことができる。それは、子ども主体の学習形態である。もちろん、子ども用コンピュータ・マニュアルの整備が必要である。基本的な知識を修得すれば、その後はコンピュータを実際に使い、試行錯誤で学ぶことが最良のメディア学習法であると思う。　　デジタルネットワーク社会を担うのは、子どもたちである。子ども主体の学習形態では、子ども同士が協力し合いながら学習する。そしてその、学習結果をインターネットを通じて情報交換する。その結果、地域間交流および国際交流が生まれるのである。

４　　コミュニティー・モデルの構築コミュニティー・モデル　　

海外在住の日本人家族は、在留現地コミュニティーから孤立し、さらにまた日本のコミュニティーからも疎遠になりがちである。しかし、今後デジタル・マルチメディアの活用のにより、それらの問題の多くは解決することができる。    また、インターネット・ビジネスの方法論である「コミュニティー・モデル」の利用は、一つの解決方法である。コミュニティー・モデルとは、ある特定のテーマのもとにコンテンツや機能を魅力的にアレンジし、そのテーマに関心のあるインターネットユーザーを集め、固定客化するウェッブサイト・モデルである。魅力的なコミュニティー･モデルは、様々な収益を追求することが可能である。　　

このような主旨に沿うウェッブサイトの内容例としては、ビジネスの観点からではあるが、以下のようなものが考えられる。（西川、1999）。? 特定テーマに関する検索可能な網羅的なデータベースやリンク集? 特定テーマのエッセイや最新ニュース? ユーザー用のメールマガジンサービス? 掲示板、チャットルーム、メーリングリスト? 特別編集企画（例：海外・帰国子女教育相談コーナー）?

ショッピングコーナー　　はじめてサイトを訪れた人を繋ぎ止め、なんらかの期待を持ってメンバー登録をさせ、仲間として迎え入れる雰囲気が重要である。また、最低限、メールアドレスは残してもらい、サイト側からコンタクトできる体制を作ることが肝要である。さらに時折、いわゆるオフミ(off line meeting) と称するインターネット上ではなく、インフォーマルな会合を持ち、メンバー同士が直接対面することでさらに強固なコミュニティーの結束が築かれるようになる。

個人のウェッブ・サイト　　コミュニティー・モデルは、ビジネスを前面に押し出すと決して成功するものではない。主催者が自分の興味に応じて楽しみや余暇として開始した方が成功する。したがって、海外在留の日本人家族も、そして誰しもが、「いつかビジネスにする」という野心を秘めつつ、自分が興味を持つテーマでコミュニティー・モデルを創造してはどうであろうか。コミュニティー・モデルの構築は、外界とのコンタクト増進にとって、またとない好手段である。

家庭に居ながら学習　　インターネットを通じて、各自のニーズに沿った学習プログラムに参加できる。たとえば、マイクロソフトの検索エンジン　Infoseekの「学びのチャンネル」(http://www.infoseek.co.jp/17/sv=JP&col=JT)　や、ベネッセコーポレーションhttp://www.benesse.co.jp/)　が提供する各種の学習プログラムがそれである。　　

このような学習ウェッブ・サイトおよびリンク集を活用することで、海外に在留する日本の家族も日本語の学習プログラムにアクセスすることができる。幼児教育や小学校、中学校、および高等学校の各レベルの学習コーナー、受験プログラムなども整備されている。インターネットおよび電子メールを活用して、これらのプログラムを精選し受講すれば、学習効果が上がるのではないであろうか。海外在留であっても、日本の学校の学習プログラムに遅れをとるという危惧は軽減するであろう。

5 　家庭・女性・インターネット・SOHOホームネットワーキング　　

    コンピュータが家庭に普及するにつれて、複数台のコンピュータを所有する家庭も多くなる。その場合、複数のコンピュータをネットワーク化し、情報を共有すれば便利である。　　

ホームネットワーキングは、PC-to-PCのみの利用に留まるものではない。TV-to-PC,つまりテレビとコンピュータを繋ぎネットワーク化することも可能である。したがって、今後ホームネットワーキングを採用する家庭は、急速に増えるであろう。事実アメリカでは、複数のコンピュータを所有する家庭は、１９９９年には２１００万世帯にも上り、そのうち１２％（２５２万世帯）が何らかの形でコンピュータをネットワーク化しているとの報告が出されている（U.S. Home Networking Market to Grow Over 600% by 2003 : http://www.instat.com/pr//99/homentwk.htm) 。　　

ホームネットワーキングに対する関心は、日本でも高まるであろう。特に主婦が、家庭に居ながらにして社会参加や、仕事をすることが可能である。それは、日本の都市在住の家族であっても、海外在留家族であっても、あるいは過疎地在住の家族であっても、何ら異なることはない。大切なことは、自らの自律性と、仕事に対する積極性および責任感の有無である。

デジタルホーム　　インターネットの普及によって、「デジタルホーム」が近い将来実現するであろう。つまり、遠隔操作によって家庭内の電気製品を作動することが可能になる。つまり、デジタルホームには、ロボット･メイドが居る。そして、ビデオ電話と音声の指示によってそのロボット･メイドは自動的に作動するようにしくまれている。 　　

しかし現段階では、デジタルホームにも欠陥はある。つまり、プライバシーおよびセキュリティーの問題である(The dark side of the digital home : http://www.zdnet.com/zdnn/special/darkside.html/)。

霊的な機械の時代 　　クズウィールの説く「霊的な機会の時代」はSF小説ではない。２１世紀には、もはや人間と機械の明確な区別はできない時代が到来することになる。たとえば、人間がコンピュータを自分の脳に直接埋め込む「ニューラルインプラント」という技術がある。ニューラルインプラント技術が人体に埋め込まれていれば、脳から直接インターネットにアクセスすることも可能になるのである（Kurzweil, 1998; 「人間とコンピュータのつきあい」：http://news.jp.msn.com/worldreport.asp?id=990223spirit）。 　　

つまり、ニューラルインプラントがあれば、前述のロボット･メイドのような道具や機械を使わなくても、他人の体験をバーチャルリアリティの空間で共有できることになる。その仮想現実の世界も、現在のような未発達なものではなく、きわめて洗練された、現実とほとんど変わらないような体験が可能になる。しかし、そこには新たな問題が発生する。つまり、「コンピュータされる人間とその人格」の問題や、このコンピュータの中の人格の「アイデンティティー」の問題である。しかし、こうした問題解決には、２１世紀デジタル社会においても従来同様、政治的な介入が踏襲されるであろう（Kurzweil, 1998; 「人間とコンピュータのつきあい」：http://news.jp.msn.com/worldreport.asp?id=990223spirit）。 女性とインターネットとSOHOの進展　　 　　

アメリカでは、先にも述べたように１９９９年には、インターネットの女性化（feminization of Internet）現象が発生するという。つまり、インターネット利用者の半数以上を女性が占めるようになる（IDC Predicts Major Web Portal Shakeout, Men Become the New Internet Minority ：http://www.idc.com/press/123098apr.htm）。また、日本でも女性インターネット利用者の比率は急速に増加しつつあり、２０００年には４割を占めるようになると予測されている。したがって、インターネットのウェッブ･サイトや電子商取引において、女性をターゲットとした戦略が必要になる。 　　

また、デジタルネットワーク社会において、女性は消費者あるいは、情報の受け手としてのみならず、ビジネスの主催者としても存在することが可能である。特に、主婦が、家庭に居ながらにして就業できるSOHOが注目されている。就職難、家事、子どもの教育など女性が社会進出をする場合、多くの障害に直面する。その場合インターネットを活用し、SOHOによる在宅ワークを行うのは、有効な解決策のひとつと考えてよいであろう。 　　

SOHOとしての在宅ワークは、極めて柔軟なものである。つまり、仕事内容は柔軟性のあるもので、新しいアイデアが加えられていくことで仕事内容のみならず、SOHOワーカー自身も成長していく。それは同時に新しい世界を広げていくことになる。その際大切なことは、在宅ワーカー各自が、責任感、独立心、および高いプロ意識を持って仕事をする意気込みである。また、海外在留の日本人主婦も、SOHO型在宅ワーカーとして積極的に行動することで、視野を世界的規模に広げていくことができる。 　　

海外への引越しサポートネットワーク 　　主婦にとって引越しは家庭生活に大きな影響を与える一大事である。特にそれが海外への場合、子どもの教育、医療、健康の問題など新生活に不安を感ずるのは当然のことである。そのような不安を緩和する目的で、１９９７年１２月に日本通運の海外引っ越しサービス「ハートライナー･サポートセンター」が開設した（http://www.nittu.co.jp/heart/main.html）。このサポートセンターのサービス内容は、インターネットのホームページ上で詳細に述べられている。実際に海外生活を体験した主婦の生活体験に基づく助言は、情報誌等からは得られない貴重なもので、初めて海外生活をする人の不安解消に貢献している。今後このようなサービスが増加すれば、海外の赴任地の情報も赴任前に日本で事前に得ることが一般化するであろう。こららのことは、インターネットがデジタルネットワーク社会における生活情報基盤となることを裏付けるものである。

6 デジタルネットワーク社会の高齢者

高齢社会のサイバーコミュニケション情報は、若年齢層程新しいものが手に入る傾向にあり、高齢者は情報社会から取り残 されがちである。また、高齢社会の福祉を考えた場合、高齢者を要介護者として考えがちである。今後２１世紀になると、日本は文字どうり少子化･長高齢社会となり、６５歳以上の人口が日本全国平均２５％を上回る。したがって、デジタルネットワーク社会の日本では、平均４人に１人が高齢者ということになる。 デジタルネットワーク社会･超高齢社会で重要なのは、人間の頭脳である。高齢者が 新しい環境に適応する度合いは一般に低く、遅い。しかし、高齢者は貴重な知識の蓄積がありまた豊富な体験を所有している。高齢者がそれらの知識･経験を活用すれば、情報社会で自立生活を営むことが可能である。このような観点から、高齢者を年齢により社会からの定年退職者としてとらえる従来の考え方から脱皮し、アクティブ･ボランティアの担い手として見ることも最近では行われるようになってきている（田中、1994）。そのような動きは、デジタルネットワーク社会においては、インタースペース･ネットワークを介してさらに活発になるであろう。

高齢者のインターネット･コミュニティー　　 多くの高齢者は元気である。海外在留日本人家族と日本残留高齢者家族との間でアクティブ･コミュニケーションを持つように働きかけてはどうであろうか。たとえば、ネットジェネレーションと高齢者の間で、ホームページ作成過程を通しての世代間交流や、距離が離れた両者の間でのサイバーネットワークを介してのコミュニケーションの確立が考えられる。また、親族関係がなくても、一般の高齢者とネット世代の間で、サイバーコミュニケーションを持つのは、デジタルネットワーク社会を象徴する効果的な世代間交流方法である。高齢者は、グローバルな社会に貢献できる才能、知識、経験を豊富に持ち合わせている。そして、高度情報技術は、世界の人々が連携を強めることを可能にしている。

現在、アメリカの６５歳以上の高齢者人口は、総人口の１３％近くを占める。そのうち、コンピュータ所有者は１５％程である。しかし、これらの数字は、ベビーブーマー世代が高齢化するにつれ、飛躍的に伸びるものと予想されている。 　　

高齢者がインターネットを積極的に利用する最大の理由は、家で、いろいろの社会参加･活動できることである。高齢者は従来、社会の一線から退いた後は、孤立した生活を送りがちであった。しかし、インターネットを活用することで、引退してからも趣味や興味を追求する機会を持つことが可能である。高齢者は、自らの経験を生かし、自分の興味をなお一層深めることができる。情報の宝庫であるインターネットを得て、高齢者は益々アクティブ･ボランティアとして活動することができる。 　　

高齢者にとってインターネットは、日々の雑事を減らすことにも貢献する。たとえば、インターネット利用の電子商取引による商品購入、自宅に居ながらにしての情報･図書検索などが可能だからである。将来的には、商品購入のみならず、高齢者が必要とする各種のサービスがインターネットを通して提供されるようになるのであろう。

インターネットと高齢者の社会参加 　　アメリカの自立した生活を送る高齢者が直面する問題のひとつに、社会的孤立がある。 その問題解決のために、インターネットを利用する高齢者は、自分の子どもやその他の家族メンバーと連絡を取り合うために、電子メールを利用するようになる。それがきっかけで、インターネットに興味を持つようになる人が多い。 ２１世紀デジタル社会の高齢者は、インターネット上でアクティブ･ボランティアとして活発に生きていく機会に恵まれるであろう。その機会を生かし、アクティブ･ボランティアとして生きるか否かは、各自の人生観による。たとえ、身体的に不自由であっても、アクティブ･ボランティアとして生きる自覚がある高齢者は、元気印の熟年として人生に対し肯定的に生きることができる。一方、身体的に頑健な高齢者であっても、否定的な心の持ち主であれば、アクティブ･ボランティアとして生きることは難しい。高度高齢化社会にあって大切なことは、積極的に学習しようとする気持ちがあるか否かである。

水上勉の『電脳暮らし』 　　大病の後７８歳でワープロと出会い、不思議な世界に取り込まれてしまった水上勉の『電脳暮らし』（水上、1999）は、まさに元気印の熟年パワーそのものである。 　　

しかし、最も啓発されるのは、否応無しに半ば強制的に電脳化を迫られている中高年のサラリーマンではないだろうか。８０歳近い人でも電脳暮らしが可能である。中高年のサラリーマンにできないはずがない。要は、先端技術に対する好奇心を持ち合わせているか否かである。

7 遠隔医療 インターネットと医療情報 　　

高齢者のインターネット利用は、高齢者が医療情報を入手することを容易にするのみならず、同様な健康問題に悩む人たちからのアドバイスを受けることも可能にする。インターネットの医療情報源としての効用の恩典を受けるのは、高齢者のみに留まらない。つまり、ドクター･インターネットが、あらゆる家族とそのメンバーにとってかけがえのない存在となる。 　

　しかし、インターネットを利用して医療情報を得ることの問題点にも注意する必要がある。たとえば、情報内容が陳腐であったり、不正確な医療情報が掲載されていることもありうる。人間の命に関わることであり、慎重に対処しなければならない事は言うまでもない。

遠隔医療 　　アメリカでは、遠隔医療の開発研究が盛んに行われている。また、過去５年間で遠隔医療に対する関心が急激に高まっている。１９９9年２月には、発作患者の為の最新の遠隔医療システムが実用化された。 　　

デジタルネットワーク社会においては、過疎地在住の高齢者の健康管理、医療福祉の有効な手段として遠隔医療が用いられるようになるであろう。海外赴任の家族にとって、日本残留の高齢親族の健康が気づかわれる。また、過疎地においては、ともすると医療設備、介護体制の整備が遅れがちである。これらの状況下においては、遠隔地域と高度な医療機器を備えた先端医療施設とがサイバーネットワークで結ばれ、緊急を要する医療処置が適切に行われるのである。 　　

従って、健康および安全性の面から、近代医療設備を備えた医療施設に赴くことが不可能であっても、あるいは、医療設備が不備な遠隔地というハンディキャップがあっても、それらは大きな障害ではない。今後デジタルネットワーク社会においては、このような適切な医療環境の整備が進むであろう。それにより、海外に赴任する邦人家族の多くが危惧する、日本に残留する高齢の親の医療･健康問題に対する解決策が見られることを期待したい。

引用参考文献

書籍･論文（著者名のアルファベット順）

Kurzweil, Ray 1998 The age of spiritual machines.

水上勉　1999　『電脳暮らし』　東京　：哲学書房

西川潔　1999　「コミュニティ型ビジネス」（株・ネットエイジ代表取締役、 nishikawa@netage.co.jp）が、インターネット･メールマガジンで述べた要約）（２月２2 日）。

URLs（題名のアルファベット順）

At Home in School : http://www.mercurycenter.com/local/education/docs/online013199.html

ベネッセコーポレーション　: http://www.benesse.co.jp/

ハートライナーサポートセンター　: http://www.nittu.co.jp/heart/main/html/

IDC Predicts Major Web Portal Shakeout, Men Become The New Internet Minority: http://www.idc.com/press/123098apr.htm

Japan Square :http://japansquare.com/　　　　　　　　　

2010年 : ある1日の生活―家の中では: http://www.zdent.co.jp/magazine/ pcmag/9806/2001/life02.html

人間とコンピュータのつきあい: http://news.jp.msn.com/worldreport.asp?id=990223spirit　　　　　

押し寄せるオンライン学位取得の波21世紀の生涯教育の核に: http://frontline.cmclub.com/ 990110/html/p38-internet-2.htm　　　　　　　　

Report: Teachers Lack Computer, Net Training: http://www.Washingtonpost.com/wp- srv/Wpcap/1999-02/22/015r-022299-idx.html　　　　　　　　　　　　　　　

私情つうしん : http://www.roots-int.com/S-T　　　　　　　　　　

The dark side of the digital home : http:www.zdent.com/zdnn/special/darkside.html/　　

U.S. Home Networking Market to Grow Over 600% by 2003: http://www.instant.com/ pr/99/ homentwk.htm